そのため、日経平均は5月中旬から戻りを試し始めるもののただそれ以上にさみしい数字が日本の1人あたり名目国内総生産(GDP)。
同指数は2007年に世界19位となり、イタリアに抜かれ先進7カ国(G7)で 最下位となったのだ。
国民1人当たりの名目GDPでも経済協力開発機構( OECD)加盟30カ国中で19位と12月19日に発表された09年度の政府経済見通しは、実質GDP(国内総生産)の成長率を0・0%と予想した。
しかし、市場では「達成は到底不可能で、目標どころか、希望にしか過ぎない」(民間エコノミスト)との辛辣(しんらつ)な声が飛び交っている。
「釈迦に説法」だが、経済成長とはGDP(国内総生産)で計る経済の量的拡大を意味するにすぎない。
生活の質的豊かさとは直接にはつながらない。
例えば交通事故で犠牲者が出れば、それにかかわるカネが動き、GDPの拡大要因である。
年が改まる。
100年に1度の「危機」というのを「大転換」と発想を変えてみよう。
2年前に国内総生産(GDP)の3・5倍に膨れ上がった世界の金融資産がとてつもない購買力を創出したが、2008年には実に日米欧のGDP合計額を上回る資産が秀男 100年に1度の大転換 MSN産経ニュース - 19時間前 2年前に国内総生産(GDP)の3・5倍に膨れ上がった世界の金融資産が この1年で減少した東証の時価総額200兆円は、日本の国内総生産(GDP)の約4割に相当する規模に達し。

